PER(株価収益率)の使い方と考え方

PER(株価収益率)というと難しいと思い身構えてしまう方も多いと思います。しかし、この指標は銘柄の割安と割高を判断する基準にもなりますので覚えておいたほうがよい用語です。

以下では、まず、PERの概念、計算方法を確認し、導入された背景に関して解説します。次に、業種別の平均PERと個別銘柄のPERの比較について解説します。

PERとは

PERは日本語で「株価収益率」と呼ばれるもので、「PER=時価総額÷純利益(もしくは株価÷1株あたり純利益(EPS))」で算出することができます。株価と会社の収益力の関係を見る指標で、投資する価値を見出すひとつの手段として有効です。会社の成長性を予想する指標として投資家に親しまれています。

PERと時価総額の関係

PERを見るには、まず企業の時価総額を知らなければなりません。時価総額とは株価(1株あたり)に発行総株数を掛けたものです。

この時価総額は、投資家一人一人が小口化された上場会社の株券を買いつけた総額になります。株価は毎日上下動するため、株価に合わせて時価総額も上下します。

PERは会社の運営資金

加えて、株主が出資した金額はイコール会社の運営資金という意味合いも含まれます。この運営資金に対して、いくら利益を上げたかを図るのがPERになるのです。

株主は小口とはいえ、会社の経営者に運営資金を貸している「金貸し」なのですから、金貸しの論理からいえば、少ない資金で効率的にお金を稼ぎなさいと要求するのは当たり前ですね。効率的にお金を稼いでいないと金貸しは当然文句を言います。無駄を省けということです。

PERは本来、経営の効率化を図る数字になります。しかしそれが転じて株価の割安、割高の指標になるのです。

PERの見方

PERは○○倍というような数字で表記をします。○○倍という数字は○○年かけて会社は時価総額に該当する総資本を稼ぐことができるという意味です。

つまり、PER10倍の会社は10年かけて、やっと総資本を稼ぐことができると考えます。PERの数字が低い会社ほど経営効率のいい会社という意味になりますし、考え方によっては、もっと稼ぐことのできる会社ですから割安でお買い得感があるという判断になります。

たとえば、株価が2,000円の銘柄Aと株価が5,000円の銘柄Bがあったとします。それぞれ200円、1,000円の利益を毎年あげているとすると、PERは以下のようになります。

  1. 【銘柄A】PER=2,000円÷200円=10倍
  2. 【銘柄B】PER=5,000円÷1,000円=5倍

A、Bを比較すると、銘柄Bの方がPERは低く割安感があるといえます。

株式投資にはビジネス的な側面があり、投資した金額を、利益をもっていかに早く回収できるかが重要です。PERは投資額を回収するまでの「回収期間」を示したものだといえます。

PERの低い会社ほど、稼ぐことのできる会社!

PERが導入された背景

PERは、ジョージソロスやバリュー投資で有名なバッフェットと並んで称賛された、1990年代の投資ファンドであるタイガーファンドの創始者ロバートソンによって持たされた考え方です。以下では、PERが導入された背景を見ていきます。

日本企業の非効率な経営の改善が至上命題

バブル崩壊後、日本の会社はよい経営資産をもっているのに非効率な経営をしているというタイガーファンドのレポートによって日本の経営者は一斉に経営の効率化を目指したのです。

当時のアメリカの上場企業と比べ3割くらい非効率な経営をしていたのでその非効率さを改善すれば業績を回復するというのがそれ以降の経営者の命題となったのです。

経営改善を実証したのが日産のカルロス・ゴーン

バブル崩壊後、日産自動車は経営不振に陥り民事再生法を裁判所に申請をしました。そのときに再建の手助けしたのがフランスの国営自動車会社ルノーでした。ゴーンは当時のブラジルルノーの社長をしていましたが本社に日産の社長を命ぜられ日産の改革に乗り出したのです。

それが有名なゴーンの「ニッサンリバイバルプラン(NRPと呼ばれる日産の再建計画)」で、非効率な系列や銀行による株式の持ち合い等を一切認めず日産自動車を再興させたのです。その功績もあって今、ゴーンはルノー本社の社長になったのです。

いくら数字を見せられて経営が非効率と株主から批判をされても、具体的に何をやったらいいのかわからない経営者たちは実際に日産の復興をみて我も続けと一斉に経営の効率化を目指しました。

PERから考える割安株の判断方法

PERは基本的に低ければ低いほど割安感を感じることができますが、実際には業種や市場との平均を見比べながら相対的に判断する必要があります。PERの数値は市場全体のトレンドに左右されることがあり、個別銘柄だけを見ると判断を誤ることがあるからです。

PERは変動することを念頭に置いて指標として見ていくことが重要です。

①日経平均などの市場の平均PERと比較

PERを見比べる方法のひとつは、日経平均などの市場の平均PERと比較することです。

2016年2月17日現在の日経平均の平均PERは14倍となっています。この14と売買したい銘柄のPERを比較すれば、平均よりも割安・割高であるという判断ができる訳です。

②過去・未来のPERと比較

現在のPERだけでなく過去のPERと比較することも重要です。東洋経済新報社の発行する会社四季報には各銘柄の「実績PER」という指標が掲載されており、過去3年間の実績から見たPERの上限と下限が「高平均」「安平均」という形で示されています。つまり、加過去にPERが何倍まで売買されたかを確認することができます。

さらに、同じく会社四季報に掲載されている「予想PER」という指標を用いれば、未来に予想されるPERの数値を把握することができます。予想PERは来期の予想利益で求められます。

実績PERと予想PERの使い方

実績PERと予想PERを組み合わせることで、予想PERが割安なのか割高なのかを簡単に見積もることができます。

たとえば、予想PERが実績PERの高平均よりも低い数値になっているのであれば、これからまだ上昇するとみることができますし、予想PERが実績PERの高平均よりも高い数値になっているのであれば、割高であると判断することができます。

ただし、PERは市場の動向でも変動するものですから、あくまでも総合的に判断することが重要です。

③業種別の平均PERと比較

割安株の判断には、個別銘柄の平均PERだけでなく業種別の平均PERも見る必要があります。PERの業種平均は業界ごとに異なるからです。そのため、PERに依存することなく、投資判断の指標のひとつとしての利用が望ましいでしょう。

以下では、資本投下量と業種別PERの関係を見てから、変動する業種別PERを表で確認します。

資本投入量と業種別PERの関係

基本的に、資本投下量に応じて業種別PERは増加します。

飛行機会社や製鉄会社は飛行機の購入、製鉄会社は高炉などの建設費等に莫大な資金が必要になります。つまり、資本投入が他の業界と比べて莫大であり、資本を回収するまでに時間がかかります。

反対に、IT業界など比較的準備なしに始められる業界は、投入予算を低く抑えることができます。資本回収は基本的に時間がかからないといえます。

飛行機会社や製鉄会社はその資本投入の額が何倍も違いますので、株価全体からみてPERが低い株を買うという行為はあまり評価できません。

業種別の平均PERは変動する

しかし、上記の概念はいつでも当てはまる訳ではありません。一旦、株式会社東京証券取引所のサイトから2013年1月末2015年11月末現在の「規模別・業種別PER・PBR(連結・単体)一覧(東証1部)」を比較してみましょう。

規模別・業種別PER・PBR(連結・単体)一覧(東証1部)

2013年1月末 2015年12月末
鉄鋼 43.1 13.6
医薬品 25.7 32.8
空運業 6.0 16.4
情報・通信業 31.1 26.2

資本投下量に比例しない

PERは必ずしも資本投下量に比例して増加する訳ではないことが表から見て取れます。2013年1月末の飛行機会社を意味する「空運業」のPERは6.0、IT業界を意味する「情報・通信業」のPERは31.1であり、資本の投下量とは逆の動きを見せています。

実は、PERを構成する時価総額は、投資家の期待により本質的な価値が歪められることのある数値なのです。特に情報・通信業はイノベーションによる急激な利益率の拡大が期待されており、本質的な価値から乖離することがあります。

時期によってPERが変動する

PERは時期によって変動することが表から見て取れます。たとえば、鉄鋼は43.1から13.6に改善しています。逆に、空運業は6.0から16.4に悪化しています。

鉄鋼に関していえば、ドル円レートで考えて円安に傾いたことや東京の再開発化が進んでいることが要因の可能性があります。つまり、会社内の状態だけでなく、それ以外の環境要因も働いていることがわかります。

PER以外の指標も利用して割安株を判断

業種別平均PERは、資本投下量以外にも景気の影響を受けています。そのため、PERだけに依存するのではなく、他の指標も利用しながら割安な株を判断していく必要があります。

ネット証券が提供しているスクリーニングという検索機能を利用すると、PERだけでなく配当利回りや100日移動平均線など様々な指標を用いて銘柄を絞ることができます。

PERに似たPBR(株価純資産倍率)

似たような指標としてPBR(株価純資産倍率)というものがあります。PERが株価と利益の関係を示していたのに対して、PBRは株価と会社の純資産の関係を示しています。詳しくは別ページで説明します。