PBR(株価純資産倍率)について

PBRとは、PriceBook-valueRatioの略で、日本語では株価純資産倍率と呼ばれるものです。

自分が投資をしようとしている(または既にしている)会社が投資の金額に対して割安なのか割高であるかを図る指標であり、PER(株価収益率)とならび最も有名で利用されることが多い指標です。

PBR(株価純資産倍率)の計算方法

PBRの計算方法は、PBR=株価÷1株当たり純資産(1株あたり株主資本)となります。

なお「1株当たり純資産」は、「純資産」÷「発行済株式数」で求めることができます。また、ここで使用される「純資産」とは、貸借対照表上の「純資産の部」から「少数株主持分および新株予約権等」を除去した金額、つまり「自己資本(株主持分)」を意味します。

実際に数字を入れて計算してみます。

株価・・・800円
1株あたりの純資産・・・1,000円

PBR=800円÷1,000円=0.8
という計算となり、PBRは0.8倍になります。

PBRは株価の割安性を割り出すための指標

PBRは割安株を見つけ出すための指標です。

たとえば、会社が営業を終了し解散することになったとします。その際は、総資産から支払い義務のある費用を支払い、給与や退職金を払います。その後に残った資金を株式の持ち分割合に応じて配賦したものが、1株当たりの純資産額なのです。PBRは、その金額と現在の株価の関係を表していることから、株価の割安性を測ることができるのです。

PBRは、その値が低いほど投資した金額より仮に会社が解散したとした時に受け取ることが出来る金額が多いということになるので、「株価が割安である」といえるのです

PBRは1倍が基準

PBRは1倍が基準となります。

会社が解散をした場合に1株あたり受け取ることができる金額と投資に必要とされる金額(=投資時の株価)は理論的には同じになるといえるはずだからです。

つまり、PBRが1を下回る会社は、解散時の受取額>株価であるので投資対象として割安と見ることができ、PBRが1を上回る会社は、解散時の受取額<株価であるので投資対象として割高であるとみることが出来るということです。

本来の価値から見て割安な「バリュー株投資」を考える上では、PBRが1を下回る銘柄を探してみると良いでしょう。

PBRの特徴

PBRは会社が得る利益ではなく、会社の資産に対する株価の割合に着目した指標です。利益であれば大きく利益を出す期もあればわずかな利益または損失が出る期があるように、計算する期によって大きく変動することが考えられます。

しかし、PBRで使用する株価は変動するとはいえ、ある程度の範囲での変動であり、利益ほど大きく変わることがありませんので、計算する期によっての差は大きくなく、割安かどうかを判断することができるというメリットを持っています。

またPBRは、1倍という絶対的な基準があることから、他の銘柄と比較する必要はなく、その銘柄は割安だと判断できる絶対的な指標です。絶対的な指標であることから相対的な指標と違い、利用者の主観が入ることもないので非常に使いやすい指標といえるのです。

ただし、業種や企業の創業から期間等によってその値に、差があることも理解しておく必要があります。

新興市場などの創業まもない会社などではPBRが高くなりやすい傾向にあります。会社の創業時、自己資産は多くないことがほとんどで、足りない資金は銀行から借り入れることが多いはずです。結果、そのような会社は、大企業と比べると負債の比率が高く、自己資産(純資産)の比率が低い場合が多くなります。そのためPBRが高くなる傾向があるのです。企業が成長し、負債の比率が低下することでPBRは徐々に落ち着いていくのです。

PBRの注意点

ここまで述べてきたようにPBRが1未満の会社は確かにその時点で、解散するとすれば投資した金額以上の金額を手にすることが出来るので、割安と見ることができます。

しかし、投資をする際、実際にその会社が解散すると見込んで投資をする投資家はほとんどおらず、基本的には次期以降も継続して経営を続け、利益を生み出し続けるであろうとの推測から投資をするはずです。上場企業であれば実際に解散する例はあまりありません。

実は、PBRが1未満の会社には、割安という見方以外の見方があります。

将来の利益や会社への期待値や失望感も反映される

株価には、将来の利益や会社への期待値や失望感も反映され変動します。つまり、企業への期待感がないということは、株価が低いことであり、PBRが低くなるということに繋がってくるのです。

言い換えれば、株式市場がその会社や経営者に対して不合格点をつけており投資先としてリスクがあると見ているともいえるのです。実際PBRが1未満の株には、業績が振るわない銘柄が多くあります。

換金しにくいものは資産の価値が低め

純資産も現金や預貯金であれば良いのですが、土地や建物など不動産などの換金しにくい性質のものは、すぐに換金しようとした場合、その簿価の通りに売却することは難しく、簿価よりも低い価格で売らざるを得なくなることが考えられます。

有価証券であったとしても、会社が保有している株式は個人が保有している株式と比べるとその株数もかなり多くなります。そのため、株式を売る際には、株価が下落しますので、結果的にはそのときの株価よりも低い価格でしか売却することが出来ません。つまり、換金性の低い資産は実際に換金する際には、その簿価に比べ換金できる金額は少なくなる可能性を含んでいるのです。

そのため、解散時に受取ることが出来る資産に着目していたとしても、換金性の低い資産を多く持つ会社は、資産の価値を低めに見積もることも必要となるのです。PERでは割安に見えても、それ以外の要因から総合的に判断した結果、実際には割安ではないことも多いのです。

逆にPBRが1より上の株式は、解散時に受取ることが出来る金額より投資に必要となる金額が高く割高であるということですが、それでもその株式は買われているということであり、その会社や今後の業績について期待が持たれている有望な会社であると見ることもできるのです。

PBRを補助する指標

前項でもふれたように、市場の期待値である株価の評価がかかわってくることからPBRだけで企業の割安感を判断するのは危険です。そのため、他の指標も使用して銘柄を見る必要があります。

たとえば、PER(株価収益率)があります。この指標は、最初にお話したようにPBRとならび最も有名で利用されることが多い指標です。PERは、「時価総額÷純利益(もしくは株価÷1株あたり純利益(EPS))」で示されますので、会社が純利益の何倍の価値があるか(評価されているか)を表す指標となります。

PERが10倍であれば、10年で投資した資金を回収できるということであり、20倍であれば20年で投資した資金を回収できるということになります。投資した金額は、早く回収できたほうが良いのでPERが低いほど割安な株式といえるわけです。

たとえば、投資する際にPBRが同じ値である二つの銘柄があるとした場合、PERも計算することより、二つのうちより投資に適した銘柄を選ぶということが出来ます。

ただし、PERはPBRと違い時価総額や純利益を使用した指標であることから、計算する期によって大きく変動するということも理解しておく必要があります。

複数の指標を用いて多面的に銘柄を見る

これは他の指標でも当然にいえることではありますが、ひとつの指標のみを用いて一点から物事(銘柄)を見た場合、そのものの本質を見誤ることがあります。いくつかの指標を用いて多面的に物事(銘柄)を見ることで、その本質を捉え最適な投資を行うことが出来るのでいくつかの指標を併用し投資をすることをおすすめします。

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